未登記の土地がある場合、どこ（所在）に、何番（地番）の、どんな用途（地目）に供する、何平米（地積）の土地が存在することを明示する登記です。
しかし、基本的に、昔から存在しているのに未登記のままになっている土地というのはマイナーな存在と言えます。
この登記が必要となるのは、例えば地殻変動で海底が隆起し、新たな土地ができた場合等が考えられます。
ちなみに、土地の地目の表示内容は、勝手に決められる訳でなく、法定されている２３種類に限られます。
宅地、鉱泉地、公衆用道路、田、畑、山林、保安林、原野、牧場、公園、墓地、境内地、池沼、ため池、運河用地、堤、水道用地、井溝（せいこう）、用悪水路、塩田、学校用地、鉄道用地、雑種地です。この中で、最も幅広く用いられる地目が「雑種地」で、いわば「ｅｔｃ．」的な扱いのものでして、例えば「駐車場」のように用途がはっきりしていても他の２２種類に該当しないので「雑種地」となりますし、特に用途が定まっていない場合ももちろん「雑種地」になります。
なお、地積は、水平面上に投影したときの面積で表し（土地の表面積ではありません。）、基本的には小数第１位を切り捨てて、整数で平方メートルを単位として明示されますが、１０平方メートル以下の場合は小数第２位（小数第３位は切捨て。）まで登記記録として明示されます。但し、宅地と鉱泉地については、例外的に、地積を問わず小数第２位（小数第３位は切捨て。）まで登記記録として明示されます。

土地の登記記録に変更が生じた場合や更正しなければならない場合に申請する登記です。

変更が生じる原因は様々で、例えば駐車場に建物を建てた場合には地目を「雑種地」から「宅地」に変更し、その土地の地積が１０平方メートルを超える場合には地積を少数第２位まで明示する変更を行う等が挙げられます。

一方、更正とは、変更が生じている訳でなく、既に登記されている内容が、当該登記をした時点で錯誤により誤っていた場合に、それを正すことです。
そんなことがあるのか・・・と思われるかもしれませんが、更正登記の中でも地積の更正登記は、土地の表示登記の中でもポピュラーな登記の一つです。
なぜか？
それは、地積を測量する技術というのは日進月歩。かつて測量した時には、その当時の技術で一所懸命に正確に測量して地積を求めていたとしても、現在の測量技術をもって測量し直すと随分地積が違うじゃないか・・・ということがザラにあるからです。この地積更正登記は、多くの場合、次の（３）土地分筆登記をする際に必要となるのが一般的です。

非常に需要がある登記であり、土地家屋調査士の花形登記なのが、この土地分筆登記です。

ある土地Ａ（ｅｘ．地番：１番、地積：１０００平方メートル）があったとします。広大なＡ土地には、その端３００平方メートルくらいに建物があり、所有者ａさんが住んでいます。ａさんは、５００平方メートルくらいの土地スペースが何にも利用できていないのはもったいないと考え、Ａ土地を建物がある側の５００平方メートルと、建物がない側の５００平方メートルに分け、建物がない側の土地５００平方メートルを売却したいと考えました。

土地を数える単位は、「筆（ふで）」と言い、上記のように１筆の土地を複数に分けることを「分筆（ぶんぴつ）」と言います。

という訳で、ａさんは、Ａ土地を２筆に分筆する登記を申請することとし、土地家屋調査士に依頼。登記が完了し、Ａ土地は「地番：１番１」と「地番：１番２」に分筆され、ａさんは１番２を売却できましたとさ、めでたし、めでたし、となります。

地番は、住居表示（いわゆる「住所」）と一致することもありますし、一致しないこともありますが、住所（自治体で管理）と地番（法務省で管理）が一致している場合、住所に「○○番地△△」とある枝番の「△△」は、上記のように分筆されてきた歴史の産物であると言えるのです。

これは、上記（３）土地分筆登記と異なり、比較的マイナーな登記と言えます。
複数の土地（筆）を一つの土地（筆）にまとめる登記であり、例えば、それ程広くない複数の土地が存在するものの、その複数の土地を１つの囲障で張り巡らし、「１つの敷地」として利用している所有者さんがいた場合に、その所有者さんが、その複数の筆を外見も効用も一体として利用していることから、１筆にまとめたい！すっきりさせたい！！と考えた時に申請する・・・というケースが挙げられます。
合筆した場合、数字が大きい地番は消滅（欠番）となります。例えば、「１番」の土地と「２番」の土地を合筆した場合は「１番」のみが残り、「１番１」の土地と「１番２」の土地を合筆した場合は「１番１」のみが残ります。

なお、上記（３）土地分筆とこの土地合筆を一度に行う土地分合筆登記、というものもあります。

これは、激レアの登記と言えます。
なぜなら、通常、土地の表示登記がなされている場合の多くは権利の登記（所有権等）がなされており、所有者の住所・氏名等の変更・更正が発生した場合は、権利の登記（住所・氏名の変更・更正等登記）を行うことになるからです。

しかし、権利の登記が無く、表示登記のみがなされている状態で、表題部に登記されている所有者の住所や氏名等に変更があった場合は、その変更登記を申請する必要があり、登記されている内容そのものが最初から誤っていた場合には更正登記をすることになります。

これまた激レアの登記ですが、登記されている土地が滅失してしまった時には、この登記をすることになります。